新築で住まいを購入したときは、建物も設備も新しく快適な生活が待っています。
住宅購入は、多額の資金を必要とし住宅ローンも組む方が多いです。
大事な住まいが火事にあったり、災害にあって損害を受けたりすると
たちまち生活の場が失われるとともに、多額の経済的な損失を被ることになります。
そのようなリスクに対する備えは誰もが必要です。
今回は、新築住宅を購入したときの火災保険の入り方についてまとめました。
火災保険の必要性
新築住宅に限らず、住宅を購入した際には火災保険で万が一に備えます。
そもそも保険とは、預貯金などの蓄えだけでは経済的な損失を補えないリスクを保険会社に移して、
経済的損失を補うものです。
住宅は生活の場として大切なものです。
損害を受けることによる経済的損失は大きなものとなります。
めったに起こることのない重大なリスクとしては、
主に火災や自然災害があげられます。
火災保険を活用して財産を守り、
生活を守ることはライフプランにおいて極めて大切なことです。
住宅ローンと火災保険
住宅を購入するとき多額の資金が必要となるため、
多くの人が住宅ローンを利用します。
返済期間は長くて35年以上と長期にわたりますので、
その間に住宅が火災や自然災害により損害を受ける可能性はないとは言えません。
住宅が損害を受けると全壊すれば建て直さなければなりません。
一部損壊でも多額の修復費用が掛かります。
住宅ローンは家に損害があったからといって
住宅ローンの残高をなしにはできませんから、
ローンの支払いと住宅の再建費用と二重にかかることになるのです。
従って、住宅ローンを組んで住宅購入する場合は、
火災保険への加入は必須となります。
火災保険への加入にあたって注意点が2つあります。
1点目は、保険金額の設定です。
保険金額の設定は、住宅ローンの借入額を目安にするのではなく
同程度の建物を再建築できる「再調達価額」で設定しましょう。
火災保険は、保険金額が補償額の上限となります。
保険金額を借入金額と同等にすると頭金の額によっては、
住宅を再建する費用が不足する可能性があります。
2点目は、保険期間の設定です。
火災保険の保険期間は最長で10年です。
住宅ローンの返済期間が10年以上の場合は、
自動継続の特約を付けておき補償の切れ目がないようにしておきましょう。
火災保険加入のポイント
新築住宅を購入した際の火災保険の加入のポイントは、
①補償内容を自分で選択する
②複数の保険会社で見積りを取る
③地震保険の加入
この3点です。
1. 補償内容を自分で選択する
パッケージ化された火災保険は、
火災・水害・盗難など住宅や家財をとりまく様々なリスクに対する補償が
ついていて安心です。
しかし、建物の構造や所在地により必要な補償が違います。
必要のない補償を1つはずすだけで保険料は変わります。
戸建て住宅の場合は、住宅に侵入されやすいので
「盗難」や「盗難被害に伴う住宅破損」、「家財」の補償は
必要な補償と考えられます。
火災保険は主な補償内容として、
・火災・落雷・破裂・爆発
・水災
・風災・雹災・雪災
・水濡れ
・盗難
・個人賠償責任特約
などがあります。
これらがどのような場合に補償されるかを確認しながら選択しましょう。
2. 複数の保険会社で見積りを取る
新築住宅の場合、購入先の不動産会社が提携している保険会社を勧めることがあります。
保険のことがよくわからなかったり、購入のための契約やその他手続きが重なったりすると
保険のことがよくわからなかったり、購入のための契約やその他手続きが重なったりすると
お任せという選択に陥りがちです。
複数の保険会社の見積りは、ネット上で簡易にすることができます。
保険会社により保険料に差がありますので少し手間がかかりますが、
まずは見積りをとってみましょう。
3. 地震保険の加入
地震や噴火が原因による住宅や家財の損害は火災保険では補償されません。
地震保険は火災保険に加入していることが前提で単独で加入はできません。
地震保険は、建物の免震・耐震性能や建築年月により保険料が割引され、
また、支払った保険料は、保険料控除の対象となります。
内閣府によると大規模地震は高い確率で発生が予想されているようです。
必ず地震保険の加入を検討するようにしましょう。
まとめ
新築で購入した建物も年月が経つにつれ、設備は古くなります。
住んでみて初めて気が付くリスクもあり、またその逆もあります。
火災保険の補償内容は加入したままにせず、見直していくことも大切です。
前述の火災保険の加入のポイントにあるように、
購入時に自分で補償内容を選択していれば、補償の見直しも自分で行えます。
大切な住まいの為に、納得のいく保険契約をしましょう。
